投資対象としての不動産の収益性は収益価格に凝縮されています。収益価格を如何に引き上げるかが勝負

賃貸経営は確実性、安定性ある投資

不動産鑑定評価で不動産の価格を求める手法の一つに収益還元法という方法があり、総収益ー総費用=純収益を求め、これを還元利回りで割って収益価格を求めることができます。

簡単な話、純収益を大きくして還元利回りを小さくすれば収益価格は大きくなるわけです。そのため、総収益を増やして、総費用を減らすといいわけです。つまり、市場に相応した最大限の賃料を設定し、サブリースに頼らずオーナー自らの対策で空室を無くして、コストを削減できるかの問題になります。

しかし、ここで注意いただきたのは、賃貸経営の場合は建物、設備の過度のコスト削減を追究すると経済価値、魅力が落ちて収益低下を招くことと、非支出の経費にできる減価償却の効果を利用できないことです。

土地活用の失敗はいろいろありますが、その兆候はすべてキャッシュフローの混乱、収益性の低下で顕在化します。失敗の原因を作ることは、収益性の低下につながります。

ですから、当サイトの失敗事例集をご覧いただき、土地活用の失敗の原因を防止するように心掛けいただければ、収益性が上がりさらに収益価格も上げることになります。

これを不動産鑑定理論で理論付けたのが「賃貸経営管理の良否」です。即ち、賃貸不動産の最も重要な個別的要因である「賃貸経営管理の良否」を決定する重要な項目の賃貸借契約の内容、賃借人の属性及び規約等への遵守性、貸室の稼働状況、建物設備の資産区分、修繕費の負担区分を十分改善意識を持って、日々の賃貸人として務めを果たしていけば、他の金融資産等への投資の不確実性に悩まされずに、確実に収益性を上げ、結果として収益価格は上昇していきます。