オーナー自らの事業計画にZEH賃貸を融合させる

ZEH賃貸が土地活用を変える

私がそもそもオーナー自らの事業計画の確定を発想したのは、土地活用業界の業界スタンダードのシステムがサブリースをベースとし、オーナーサイドに収益をあまりもたらさずオーナーが土地活用で失敗するケースを多く見たからです。土地活用で失敗するとは、キャッシュフローが回らなくなり事業を閉鎖せざるを得なくなることをいい、たとえ相続税を納税して相続税対策が完璧であっても土地を手放すことになり土地活用は失敗です。

私も長年土地活用にたずさわっており、オーナー、地主の方々と心から語り合ってきまして、その生き方、考え方に親近感がありますので、始めて土地活用に取り組もうと決心された方々にその前向きな態度を無駄にさせず、私が最高最善と信じる土地活用をお伝えしたいと思ったからです。

そうしたら失敗しないためにはどうすればいいかということになりますが、端的にキャッシュフローが回らなくなるのを無くせばいいのです。そのために収益性が不可欠になってきます。

土地活用に収益性を持たせるためには、入居者のニーズをマーケッティングにより徹底的に反映した建物(マンション)を事業の開始時点で確定させることが基本です。マーケッティングが完璧であれば妥当な高賃料で設定でき、稼働後も空室が少なくなり収益性が自然に上がります。

しかし、多くの方々が収益性を上げようと真っ先に考えるのは建築費のコストダウンと利回りですが、ほとんどの場合、先に挙げたマーケッティングを伴ってなく、数字の追究のみによるマンションは、建築費が下がり表面利回りが上がりますが、稼働後、低コストのため建物の見栄えが悪くなり入居者の集客は伸びず、修繕費がかさみFCR(総収益率=実利回り)が下がり長期的にはかえって収益性を低下させます。

ですから収益性が不可欠な土地活用では、綿密なマーケッティングがベースになってないと人口減少にある日本において、競争激化している賃貸市場では競争力が持てません。

オーナー自らの事業計画確定とはまさにオーナー自らこのマーケティングを行い、高い収益性をオーナー自ら仮説し、自ら実証していくことです。

ZEH賃貸は先端高度技術による高断熱性・省エネ・創エネでコスト性、快適性を向上させ、まさに高い収益性を実現するためのマーケティングで競合対策上、資産対策上強力な手段として今後中枢をなしていくと実感しました。

したがって今後、当サイトは人口減少というかつて経験しなかった社会的変化の中で建築業界と連携して、オーナー自らの事業計画確定、空室対策、相続税対策をベースとしてZEH賃貸を融合させて最高最善の土地活用を追究してまいります。